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JIS A 1481-2の分析方法と特徴

はじめに

建材に含まれるアスベスト含有の分析方法は、JIS(日本産業規格)で定められており、JIS A 1481-1 ~JIS A 1481-5の5つの方法が存在する。その中から、本稿ではJIS A 1481-2について解説する。

JIS A 1481-2の概要

アスベスト含有の分析方法は「定性分析」と「定量分析」に大別される。定性分析はアスベスト含有の「有無を確認する」ための分析方法であり、定量分析はアスベストの「含有率を確認する」ための分析方法である。


JIS A 1481-2は、定性分析の分析方法である。X線回折装置と位相差・分散顕微鏡による分析を行い、それらを併せてアスベスト含有の有無を判定する。

JIS A 1481-2 分析の流れ

ステップ1 前処理

検体を粉砕して、粉末状にする。検体によっては、灰化させてから粉砕することもある。

ステップ2 X線回折装置による定性分析

前処理で作製した粉末を薬品で処理し、X線回折装置を使って分析を行う。(※粉末を薬品で処理せず、そのまま使用することもある)

ステップ3 位相差・分散顕微鏡による定性分析

前処理で作製した粉末を使用してプレパラートを作製し、顕微鏡で分析を行う。粉末中の粒子を合計3,000粒子に到達するまで、1粒子ずつカウントする。

ステップ4 分析結果の判定

X線回折装置と位相差・分散顕微鏡の分析結果から、下記のチャートをもとにアスベストの含有の有無を判定する。

再分析を行う場合は「位相差・分散顕微鏡による定性分析」を再度行う。

JIS A 1481-2の特徴

JISで定められた定性分析の方法としては、JIS A 1481-2の他にJIS A 1481-1がある。JIS A 1481-1は、実体顕微鏡と偏光顕微鏡を用いてアスベスト含有の有無を判定する。両者の比較を通じてJIS A 1481-2の特徴を紹介する。

国際的評価

JIS A 1481-2は日本独自の分析方法である。経済産業省が過去にISO規格への採用を求めたが、不採用となった経緯がある。

JIS A 1481-1はISO(国際標準化機構)に基づいて考案された分析方法を、内容をそのままに工業標準化法により日本向けに制定されたものであり、分析方法として国際的に評価されている。

分析者に必要な経験・能力

JIS A 1481-2は、X線回折装置を使用した機械的な分析を行うため、分析者の経験・能力によって分析結果が左右されにくい。

JIS A 1481-1は、すべて人間の目によって確認が行われるため、分析者に経験・能力が求められる。

層別分析

JIS A 1481-2は分析に当たって検体を粉砕するため、塗材などの層が複数存在する建材の場合、層別の分析ができない。

JIS A 1481-1は層別でアスベストの含有を判定することができる。

天然鉱物中のアスベスト

JIS A 1481-2は、建材製品中のアスベスト分析だけを対象としており、アスベストが不純物として含有するおそれのある天然鉱物およびそれを原料とした製品には適用できない(※)。


※出典

厚生労働省『石綿則に基づく事前調査のアスベスト分析マニュアル 【第2版】』令和4年3月

https://www.mhlw.go.jp/content/000919436.pdf


JIS A 1481-1は、アスファルト防水のように材料中に不純物として混入した天然鉱物中のアスベストも分析可能である。

納期・価格

JIS A 1481-2はJIS A 1481-1と比較して必要な工程が多い。そのためJIS A 1481-2はJIS A 1481-1よりも一般的に納期は長く、価格は高くなる。

さいごに

JIS A 1481-2は分析者の力量に依存しないというメリットがある一方、層別分析ができないというデメリットもある。層別分析をしないと、例えば外壁塗装の下地調整材や、成形板の接着剤にアスベストが含まれているのに「不含有」と判定してしまうことも起こりうる。このような不正確な分析を行うと、その後の石綿対策工事の費用や工期、そして作業者の安全性にも大きく影響する。層別分析を行うには、JIS A 1481-1による分析が必要である。


当社ではJIS A 1481-1とJIS A 1481-2、どちらの分析方法も対応可能だが、層別分析が可能なこと、工事費圧縮・工期短縮・安全性向上などのさまざまななメリットが得られることから、JIS A 1481-1による分析をおすすめしている。JIS A 1481-1による分析の場合、追加料金を頂かずに層構造の写真を報告書に掲載している。

Author
アスベスト調査分析株式会社分析 担当 アス研編集部
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アスベスト調査分析株式会社【ARA】
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